サザエさんは悪くない
統計調査によると、景気(株価)とサザエさんの視聴率は逆相関の関係があるらしい。 ここで景気向上対策として、政府が「サザエさんを観るな」というプレッシャーを国民に与えたとする。そのプレッシャーの成果が出て、サザエさんの視聴率が下がったとして、果たして景気(株価)は向上するだろうか。
統計調査によると、景気(株価)とサザエさんの視聴率は逆相関の関係があるらしい。 ここで景気向上対策として、政府が「サザエさんを観るな」というプレッシャーを国民に与えたとする。そのプレッシャーの成果が出て、サザエさんの視聴率が下がったとして、果たして景気(株価)は向上するだろうか。
ある人から、「社会における男女の役割は、生物学的な理由によるものは少なく、その国の歴史的・文化的な背景によるのだ。」と教わった。
例えば、北欧においては社会的な性差は極めて少ないそうである。それは、かつてバイキングの社会で男が長期で留守になることが多く、女が社会的な役割を担ったという歴史的な背景があるそうだ。
つまり、日本において男性的な職業と思われているものが、他の国ではそう思われていないことも珍しくないのである。
先週、友人のまこさんと銀座で食事をしながら、久々にゆっくりとお話しをした。
仕事や、共通の知人の話題で、充実した豊かな時間を過ごした。
仕事に関する話しの中で一番印象深かったのは、「人は変われる」ということ。
特に、1年間のコーチング・セッションで、部下に対するコミュニケーションの在り方が、すっかり変わってしまったエンジニアの事例は興味深くうかがった。
12月16日(金)東京の国立オリンピック記念青少年総合センターでオブジェクト倶楽部(オブラブ)のイベントが開催される。
今回のテーマは「プロジェクトを成功させる7つのカギ 」である。
このイベントは半年に1回の割合で開催されているが、参加者の約8割がリピーターであり参加者満足度の高いことがわかる。
僕は半年前に開催されたイベントに参加したが、本当に楽しかった
日経BP社の「IT Pro-News」の記事によると受託開発などソフト取引の会計処理が来春にも厳格化されるらしい。
『ソフト取引の会計処理が来春にも厳格化受託開発のあいまいな売上計上を排除』
かねてから指摘されているが、ソフト取引の会計処理は形が見えないため実態が把握しづらいことに加え、請負契約の多重構造により恣意性が高い。そのため粉飾決算等を生み出す温床になっている。この問題を解決するために、企業会計基準委員会(ASBJ)がソフト取引に関する会計ルール作りに乗り出すらしい。
日経ビジネス(2005年10月03日号)のカルロス・ゴーン氏のコラムがなかなか興味深い。タイトルは、『「オフ」の大切さに目覚めよ』である。
カルロス・ゴーン氏は、「オンとオフ」の使い分けが重要であるとしている。氏は「オン」の時に力を出し切るため、休日は意識的に仕事から離れるようにしているそうである。
氏は続けて次のように述べている。
先週、CB(コミュニティビジネス)関係の会合があり、そこで春日部市議会議員の白土幸仁さんのお話をうかがった。
白土さんは現在、31歳。29歳の時に議員選挙に初出馬され、「鞄、看板、地盤」がまったくない状態からトップ当選をされた方である。
白土さんは、地域や行政が抱える問題を解決する手段の一つとしてCBに期待していると述べられた。
好川哲人さんのメルマガ「PM養成マガジン」で、大坪隆志さんが連載を開始された。
最近はすっかりとご無沙汰しているが、大坪さんとは互いのメルマガをきっかけにしてメールをやり取りしたり、JPMFのSIGで意見交換をしたことがある。
連載記事のタイトルは「意識と行動に変革を起こすコーチング」である。
好川さんもコメントされているが、期待できる内容である。
本日、コミュニティビジネスに関わるプロジェクトの打ち合わせを行った。少し前のブログにも書いたが、リーダーを担当されていた中小企業診断士の先生が急遽リーダーから外れることになったので、僕がプロジェクト・リーダーを担当することになったのである。
日本経済新聞で、「ネットと文明」という連載記事がはじまった。
本日は、“時代進める「知の修練場」”という見出しで、囲碁や将棋の世界においてインターネットの対局サイトを利用したネット棋士が、従来では考えられないような速度で上達している現状を紹介している。将棋の羽生善治四冠は、ネットを「知の高速道路」と表しているそうである。
日経ビジネス(2004年12月6日号)の後藤卓也・花王会長のコラムが印象に残りました。「“虚妄の成果主義”の嘘と真実」と題されたコラムです。
内容は、最近の成果主義に対する批判的な論調に対する後藤会長の意見です。
後藤会長は、基本的に成果主義を擁護されており、「終身雇用はよいことだが、年功序列は問題」、「数値だけの評価は間違い」といった意見を述べられています。
私が特に心に残ったのは以下の部分です。
JPMFオンラインジャーナルのディスカッションコーナーおよび中尾英司さんのサイトに、中尾さんとオンラインジャーナル編集長の渡辺さんの往復書簡が掲載されています。
実力者同士の往復書簡は、さすがに読み応えがありますね。まるで剣豪の立会いのようです。
先日、「システム思考」のセミナーに参加しました。
講師はITキャリア研究所の高橋浩一さんです。
以前から、「システム思考」には深い関心を持って、いくつかの書籍を読んでいましたが、高橋さんのワークショップに参加して「これは使える!」と確信しました。
「システム思考」はMITのピーター・センゲ教授が創案した思考法で、「学習する組織」を実現するための5つの構成技術(ディシプリン)のうちの一つとして位置づけられています。
「システム思考」は、ある問題を引き起こしている真の原因や問題の構造を解明するためのツールであり、問題に影響を与えている各要素間の因果関係を把握する手法です。
高橋さんの話によると、米国のコンサルティング・ファームにおいては、コンサルタントのベーシック・スキルとして位置づけられているそうです。
原因分析のツールとしては、「魚の骨」や「ロジック・ツリー」が有名ですが、これらの手法とシステム思考の違いは以下の通りです。
(高橋さんのお話に、私の理解を付け加えています。)
●システム思考
・問題の因果関係は「n:n」であり、複雑かつ不明確。
・問題発生には自分も影響を与えている。
・自分が変わることによって、問題の解決に影響を与える。
・「因果ループ」という輪の概念や「遅れ」という時間の概念がある。
・問題構造を鳥瞰するのに有効。(部分間の関係を把握できる。)
●従来の思考法
・因果関係は、「1:1」あるいは「1:n」で、単純かつ明確。
・第三者的に原因を分析する。(問題発生の原因は他者にある。)
・他者を変えることによって、問題を解決する。
・輪の概念や時間の概念はない。
・部分最適を進めるために有効。
セミナーの終了後、偶然にもセミナーに参加していた幸地司さんと、私たちのメルマガの読者の方とで、高橋さんを誘って飲みに行きました。
飲み会も大いに盛り上がりました。
その席で、高橋さんは以下のようなことを言われました。
「今は皆、インプットは十分にあります。しかしアウトプットが少ない。これからは、インプットではなくアウトプットすることが大切です。」
これは私にとっても、耳の痛い話しです。
先日、『内側から見た富士通「成果主義」の崩壊』(城繁幸 著)を読みました。
富士通における成果主義賃金制度(目標管理制度)失敗の内幕を、元人事部の著者が赤裸々につづった本です。
単に暴露本と捉え、敬遠する方もあるかもしれませんが、成果主義(目標管理制度)導入の失敗事例として学ぶべき点がたくさんあります。企業の人事担当者には必読の書と言えるでしょう。
あくまで、この本を読んでの感想ですが、富士通の成果主義失敗の原因は、
・成果主義導入の本来の目的を見失ってしまったこと
・従来のライン組織と序列構造を温存したままで成果主義を導入したこと
ではないかと感じました。

成果主義導入の本来の目的は、社員のモチベーションを上げることにあると思います。
モチベーション理論の中に、ハーツバーグが提唱した「動機付け・衛生理論」があります。これは職務満足と職務不満足に関わる要因はそれぞれ別であるとする理論です。
例えば、「承認される」、「達成する」ことにより人は自己の職務に満足感を感じます。しかし、それらがなくても不満足になることはありません。これらの要因を「動機付け要因」と呼ばれます。
一方「給与」、「作業環境」を良くすることよって不満足は解消されますが、満足感を得ることはありません。これらの要因は「衛生要因」と呼ばれます。
人事考課には育成的側面と賃金評価的な側面があります。
この二つのどちらに重きを置くかは、各企業の人事方針ですが、個人的には育成的側面に重きを置いた方が良いと思います。
成果主義を単なる賃金評価制度として設計してしまうと失敗を招くことになります。
また、あくまで個人的な意見ですが、ソフトウエア開発の現場に、ライン組織を前提とした成果主義、特に目標管理制度を持ち込むのは、不都合をともなうと考えています。
多くのソフトウエア開発は、プロジェクトチームで遂行されます。
優秀な一匹狼が集まっても成果は発揮されません。プロジェクトを成功させるのは、優秀で自律した個々人のリーダーシップと、お互いに信頼しあって力を合わせるチーム力が必要不可欠です。
このような中では、個人の貢献を事前の目標設定や数値化で評価することは困難です
もし、ソフトウエア開発の現場に目標管理制度を導入するのであれば、従来とはまったく違った発想で設計する必要があると思います。
■Amazon.co.jpブックストアで、『内側から見た富士通「成果主義」の崩壊』対するレビューを読む
日経ビジネス(2004.9.13)「大量過ぎて仕事の邪魔?電子メールが消える日」と題してべりタスソフトウェアにおける以下のようなエピソードが紹介されています。
べリタスのマーケティング担当副社長バートン氏は、大量に増える電子メールが仕事の効率を低下させていると考え、彼の部署においては毎週金曜日を電子メール禁止日にした。
彼の出した指示は「金曜日に同じ部署の同僚に連絡する場合、内線電話を使うか、直接話すこと」というのもである。
最初のうちこそ混乱はあったが、「従業員は数週間で規則に馴れ電子メールを送らなくても仕事ができるようになった。」
また「直接言葉を交わし、よく歩くように」なり、その結果、「相手と直接話すよいうになったため電子メールによって引き起こされる混乱や曖昧さが解消され、プロジェクトの進捗が迅速になった。」
この記事を読んで、約10年前に聴講した日経BP社主催のパネルディスカッションを思い出しました。モデレータが日経BP社の上村孝樹氏で、パネラーは大手企業の情報システム部長の方々でした。
当時は電子メールの普及期で、「電子メールによってホワイトカラーの生産性が向上する」とか「電子メールを導入しないと時代の波に取り残される」といった内容でしたが、最後に一人のパネラーと上村氏の間で、以下のようなやりとりがありました。
パネラー「確かに電子メールは便利だけど、処理するメールの数が、どんどん増えています。このままではいつの日か電子メール処理に追われて、仕事ができなくなるのではないかと心配ですね。」
上村氏 「その時は、全世界同時に『いっせいの、せっ!』で電子メールを止めるしかないでしょうね。」
私のところにも毎日たくさんのメールが届きます。私の場合、電子メールの処理に、毎日2時間以上使っているのではないかと思います。
とは言え、『いっせいの、せっ!』で電子メールを止めることは、とてもできそうにありません。もはや電子メールがない世界に戻ることは困難です。
(誰か、必要なメールと不要なメールを瞬時に識別できるソフトウエアを開発してくれませんかねぇ。)
また、電子メールがトラブルの原因になることは少なくありません。
私の身近でも、面談で伝えるべきを電子メールで伝えて感情的な行き違いが発生しているケースはたくさんあります。
非効率に感じられても面談中心のコミュニケーションに置き換えた方が良い場合が、たくさんあるように感じます。
もしプロジェクトチーム内のチームワークが乱れてしまった時に、その原因が電子メールにあると判断されるなら、プロジェクトマネジャーは、ベリタス社にように電子メールの使用を制限しても良いかもしれませんね。
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